教職員公募
東京大学大学院理学系研究科物理学専攻 特任助教もしくは特任研究員(特定有期雇用教職員) 募集要項
- 1 職名及び人数
- 特任助教もしくは特任研究員 1名
- 2 契約期間
- 2025年4月1日以降、なるべく早い時期〜2026年3月31日(最長で2030年3月31日を期限とする)
- 3 更新の有無
- 更新する場合あり。更新する場合は年度ごとに行う。更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状態等を考慮のうえ判断いたします。ただし、更新回数は4回、在職できる期間は2030年3月31日を限度とします。
- 4 試用期間
- 採用された日から14日間
- 5 就業場所
- 東京大学大学院理学系研究科(東京都文京区本郷7-3-1)
- (変更の範囲)
- 特任助教:本学の指定する場所(配置換又は出向を意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。)
- 特任研究員:原則同一部局内
- 6 所属
- 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻
- 7 業務内容
- JST CREST 「量子・古典の異分野融合による共創型フロンティアの開拓」研究領域における研究プロジェクト「テンソルネットワークの媒介する量子・古典融合」(研究代表者:上田宏准教授(大阪大学)、主たる共同研究者:奥西巧一准教授(新潟大学)、諏訪秀麿助教(東京大学))に従事いただきます。当該分野の藤堂眞治教授と諏訪秀麿助教らと協力して、テンソルネットワークとモンテカルロ法を融合する計算手法・ソフトウェア開発、並びに物性物理・量子アルゴリズムへの応用に携わっていただきます。
- (変更の範囲)
- 特任助教:配置換、兼務及び出向を命じることがある(意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。)
- 特任研究員:配置換、兼務及び出向を命じることがある。
- 8 就業時間
- 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分勤務したものとみなされる。
- 9 休日・休暇
- 土・日、祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
- 年次有給休暇、特別休暇 等
- 10 賃金等
- 年俸制を適用し、月額40万円〜(資格、能力、経験等に応じて決定。)、通勤手当(支給要件を満たした場合、月額55,000円まで)
- 11 加入保険
- 法令の定めるところにより、文部科学省共済組合、雇用保険に加入。
- 12 応募資格
- 博士の学位を有する者(採用日までに取得見込み含む)。現在の研究バックグラウンドは問わないが、関連する分野での研究もしくは開発の経験があり、上記の業務内容に意欲的に取り組める方。
- 13 提出書類
- (1) 履歴書(様式任意)
- (2) 研究業績リスト(原著論文、著書、解説、特許、招待講演、これまで開発したコード等)
- (3) 主要論文3編以内の別刷り(コピー可)
- (4) これまでの研究概要と今後の研究への抱負(A4判2ページ以内)
- (5) 意見を伺える方2名の氏名・所属・連絡先
- (6) 学生に対するセクハラ・性暴力等を原因とする過去の刑事罰、行政処分及び懲戒処分にかかる申告書(下記より様式をダウンロードすること。)
- https://univtokyo-my.sharepoint.com/:b:/g/personal/4539433654_utac_u-tokyo_ac_jp/ESslHjv5TX1HpUueQ39yqvMBRU_hMVpCnrQEZkrtqJvA5Q
- 14 提出方法
- 提出書類をPDF形式の添付ファイルとし、件名を「JST CREST 特任助教もしくは特任研究員応募」として suwamaro@phys.s.u-tokyo.ac.jp までお送りください。メール1通10 MB程度以内にし、必要に応じてパスワード保護してください。受け取りの返信を必ず差し上げますので、返信が無かった場合には必ずお問い合わせください。
- 15 応募締切
- 2025年3月31日(月)(候補者が決定し次第、締め切ります。)
- 書類選考の上、対面またはオンラインで面接を実施。
- 16 問い合わせ先
- 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻 助教 諏訪秀麿
- e-mail: suwamaro@phys.s.u-tokyo.ac.jp
- 17 募集者名称
- 国立大学法人東京大学
- 18 受動喫煙防止措置の状況
- 敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
- 19 その他
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- 本研究科では、男女共同参画を積極的に推進しています。詳しくは下記URLの理学系研究科男女共同参画基本計画をご覧下さい。
https://www.s.u-tokyo.ac.jp/ja/overview/gender/
- 外為法等の定めにより、採用時点で、海外との兼業や、外国政府等からの多額の収入がある場合、研究上の技術の共有が制限され、本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。従って、兼業等については、本学における研究上の技術の共有に支障のない範囲に留める必要がありますので、予めご承知おき願います。
- 取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。
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