東京大学大学院理学系研究科生物科学専攻 特任助教または特任研究員（特定有期雇用教職員） 公募要領
- 1. 職名・採用人数：
- 特任助教または特任研究員 1〜2名
- 2. 勤務形態：
- 常勤（特定有期雇用教職員）
- 3. 就業場所：
- 東京大学大学院 理学系研究科 生物科学専攻 医科学数理研究室（角田研）
- 東京都文京区弥生2-11-16
- 角田研究室HP： https://mesm.bs.s.u-tokyo.ac.jp
- 特任助教：（変更の範囲）本学の指定する場所（配置換又は出向を意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。）
- 特任研究員：（変更の範囲）原則同一部局内
- 4. 業務内容：
- データ科学に基づく医科学研究。深層学習などの機械学習あるいは量子計算を用いた、がんの治療奏効・予後・機序の解明や予測、オミクスやナノポアデータの解析など。
- （特任助教）変更の範囲：配置換、兼務及び出向を命じることがある（意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。）
- （特任研究員）変更の範囲：配置換、兼務及び出向を命じることがある。
- 5. 応募資格：
- 1) 関連分野の博士学位取得者あるいは見込みの者。
- 2) 統計・機械学習手法などに関する知識を有すること。
- 3) 自らプログラミングし、中規模以上のデータ解析などを行えること。
- 4) 分子データの解析の経験がなくても、意欲を持って取り組めること。
- 6. 任 期：
- 着任時期は要相談。雇用契約は年度毎（3月31日まで）に行う。更新は、予算の状況、従事している業務の進捗状況、勤務成績、勤務態度、健康状況などを考慮の上判断する（最終雇用期間満了予定日：令和11年3月31日）。試用期間あり（採用された日から14日間）。
- 7. 給 与：
- 年俸制を適用し、業績・成果手当を含め月額30万円~50万円程度（資格、能力、経験等に応じて決定する）、通勤手当（支給要件を満たした場合。月額55,000円まで)
- 8. 就業時間：
- 専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分、週38時間45分勤務したものとみなされる。
- 9. 休 日・休 暇：
- 土・日、祝日、年末年始（12月29日～1月3日）
- 年次有給休暇、特別休暇 等
- 10. 加入保険：
- 法令の定めるところにより、文部科学共済組合、雇用保険、労災保険に加入
- 11. 提出書類：
- 1) 履歴書（ https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html （東京大学統一履歴書）を用いること）
- 2) 研究業績リスト（原著、総説、学会発表別）
- 3) これまでの研究概要（A4で1ページ以内）
- 4) 今後の研究への抱負（A4で1ページ以内）
- 5) 意見を伺える方2名の氏名と所属、電子メールアドレス
- 6) （特任助教のみ）学生に対するセクハラ・性暴力等を原因とする過去の刑事罰、行政処分及び懲戒処分にかかる申告書（下記URLからダウンロードしてください）
- https://drive.google.com/drive/folders/1WyZtFYThRkP1_7XWqOvf23_eHWn-YtVx
- 12. 提出方法：
- 提出書類を一つにまとめてPDF形式の添付ファイルとし、Subject欄は「特任助教応募」として、 tsunoda@bs.s.u-tokyo.ac.jp までお送りください。PDFファイルは必要に応じてパスワード保護してください。受け取りの返信を差し上げますので、3日以内に確認のメールが届かない場合には、必ずお問い合わせください
- 13. 応募締切：
- 令和8年5月8日（金）。締切前でも書類到着順に審査し、適任者の採用が決まり次第公募を締め切ります。
- 14. 選考方法：
- 書類審査合格者に対し対面あるいはオンラインで面接を実施します。なお、面接予定者のみ連絡いたします。
- 15. 照会先：
- 〒113－0032 東京都文京区弥生2-11-16
- 東京大学大学院 理学系研究科 生物科学専攻 医科学数理研究室 教授 角田 達彦
- e-mail: tsunoda@bs.s.u-tokyo.ac.jp
- 16. 募集者名称：
- 国立大学法人東京大学
- 17. 受動喫煙防止措置の状況：
- 敷地内禁煙（屋外に喫煙場所あり）
- 18. その他：
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- 応募の秘密は厳守し、応募書類は採用選考の目的以外には使用いたしません。
- 応募書類は原則として返却いたしません。
- 採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。
- 東京大学は男女共同参画を推進しており、女性の積極的な応募を歓迎します。